1960年まで、日本でバナナと言えば台湾産でした。しかし、フィリピンや中南米産との競争に破れ、日本市場で台湾産バナナはあまり見かけないほどになりました。行政院農業委員会企画処の胡忠一処長は、2020年の東京五輪をきっかけに、台湾産バナナの対日輸出を増やしたいと努力を続けています。香港の端伝媒が伝えました。



 



 日本の民進党の新代表に当選した蓮舫参院議員は、バナナ輸出商の娘さんだそうで、台湾産バナナの日本への売り込みに一肌脱いでくれるのではないかと、期待されています。




 台湾産バナナの対日輸出は明治時代の1903年に始まり、日本統治時代を通じ、順調に輸出が増えて行きました。戦後も、バナナは代表的な対日輸出品であり続け、1967年には38万2000トンに上りました。



 



 蓮舫さんの一族はバナナ貿易商で、戦前は別の事業をしていた祖母、陳杏村さんが戦後になって取り組み始めました。父親の謝哲信さんもバナナの貿易に携わっており、蓮舫さんも「自分の家の家業だ」と発言しているそうです。




 台湾産バナナの対日輸出は、フィリピン産などに押されて減り続けています。最近の5年をみても、2011年の8535トンから15年は3248トンに激減してしまいました。



 



 価格がやや高いことと、フィリピンや南米産に比べ見た目が悪いことが原因です。



 



 台湾のバナナ農家は家族経営などが多く、フィリピンなどに比べて小規模なため、作業が雑になったり、機械化されていなかいことが原因で、黒い斑点などが出て、外観が悪くなってしまうというのです。



 



 しかし、同委員会は、東京五輪を対日輸出復活の好機とみています。静岡県に台湾選手村が置かれることが決まり、県下の市町が誘致合戦を繰り広げる中、御殿場市の小学校の給食に、週1回、台湾バナナが供されることになりました。味が良く、安全なことが評価されたのだそうです。




 御殿場市をきっかけに、浜松、富士宮市なども給食への採用を決め、青森県、秋田県なども関心を示しているそうです。胡処長は、日本全土の小中学生に1回食べてもらうだけで、2015年の1年分の輸出量を上回る1回4000トンが売れるとみて、期待を膨らませているということです。



 



(参考)https://theinitium.com/article/20160922-taiwan-banana/